中野区長がタウンミーチングで、設計図が見つからない、と言ったことで一悶着しているらしい。あれは雇用促進事業団が日建設計工務に設計依頼してスーパーゼネコンか工事してるから、絶対どこかにあるはず。当時ならトレペか美濃紙に書いて青焼したはず。デジタルスキャン済の噂もある。見つかって欲しい。

自分、築50年余のマンション住みだけど、施工会社の子会社が倉庫に保管してた設計図(ほぼ竣工図)を返却してもらって、大規模修繕工事した。隠蔽部と地下の施設配管は、この図面があって順調に工事ができた。ちなみに、途中の共用部修繕工事は全て設計図、施工図、工事写真を保管してる。

教えて下さい。
配筋指針では大梁の端部１Ｄの範囲内、柱の頭部Ｈ0/4の範囲内（最下階は脚部500mm以内）は鉄筋継手を設けてはならないことになっていますが、SA級の機械式継手であれば、この範囲でも良いのでしょうか？

また、大梁の端部および最下階柱の脚部は分かるのですが、なぜ、一般階で脚部が好ましくない、頭部は設けてはならないのでしょうか。柱にヒンジを作らない設計であれば頭部もOKなはず、柱にヒンジが発生する場合は脚部もNGと思います。

ちょっと気になったのでコメントさせていただきます。掲示板の下の方にある「耐震診断・改修に関するQ&A」のセクション、特に「安価な耐震補強は可能か？」という回答についてですが、正直、現場の感覚とは少しズレがあるように感じました。



私も古い木造住宅のリノベで何度も壁にぶつかりましたが、安さを追求するとどうしても「基礎の補強」がおろそかになりがちです。記事では壁の増設だけに焦点が当たっているように読めますが、既存の基礎が弱ければ意味がないのでは？そこのバランスはどう考えておられますか？

片面が床勝ち大壁仕様3.7倍　もう片面が床勝ち真壁仕様3.3倍の
両面合板張り耐力壁の場合、大壁仕様の受材　30X60以上N75＠120以下　真壁仕様の受材　30X40以上N75＠200以下　柱が105角の場合
別々で受け材をいれると、105の内法に納まらないので、受け材を兼用として、30X90程度のものにした場合受け材を留め付ける釘のピッチはどうなりますか？　

90×90のスジカイの壁倍率は3倍（5.88KN/m）ですが、同じ構成を水平構面に置き換える考え方は成立しますでしょうか。
たとえば2.73ｍ×1.82ｍの梁で囲まれた区画に、対角を繋ぐ90×90の水平斜め梁を入れると、耐力壁と同じ状態を小屋裏に設けたことになりますが、実際の計算に取り入れられた方はいますか？

構造設計者の皆様はYouTube動画を見ますか。

おススメの建築構造設計に関する動画チャンネルはありますか。

今は物置や塀の新築でもほぼ使われず、現存物も減り続けるコンクリートブロック造
2020年の新築が全国700棟・その過半が沖縄だそうですし、木造の水回りやRCの雑壁などで部分的に使われる事もなく…

これが使われていたのはいつ頃までなのでしょうか？また設計施工された方の感想はどうでしたか？
WRCよりも施工手間が掛かる以外の難点があるのでしょうか？

私は新卒当時の事務所の過去物件でCB2階を見に行って、施主も所長も酷い評価だった記憶しかないのです

年末に西松建設がスマートスリット構法を開発したとニュースリリースがありました。

https://www.nishimatsu.co.jp/news/2025/rc.html

柱に取りつく袖壁に対し、水平は完全スリット、鉛直は目地のみで通常の水平・鉛直とも完全スリットと同等の性能になるようです。

これって、どうなのでしょうか？柱の剛性には袖壁が影響せず、梁に対する剛域も影響しないとは思えません。

尚、このスマートスリット構法は特別な材料は必要ないと思われるので他の設計者が普通に使用しても良い工法なのでしょうか？

木造の勾配屋根で勾配と直交する方向は勾配による面剛性の低下は生じないので、野地板と火打ちの耐力を加算することができると考えているが、審査機関からその根拠を示すよう質疑が届きました。勾配の方向なら (cosΘ)^2 を乗じて低減すれば済むものと考えています。
ご意見賜りたいと思います。
その審査機関からは 210x105の柱に対角線上に、105x105で強度が成り立つ金物Hi43を2つ付けたら、根拠を示すよう言われたことがあり、105x105に２つ付けるものではなく、それぞれに成り立つのだからよいではないか、と言ったら納得したようです。

意匠専攻ですが、現在は構造設計者の道を考えています。周囲に相談したところ、学校での勉強はあまり意味がなく、実務を通じて学ぶことが大切なので問題ないとの話を聞きましたが、構造を研究した訳でもなく知識も不十分である場合、無謀な挑戦とはならないでしょうか。また、0からスタートである程度のモノ（保有耐力計算が自分で完結できるようになるあたりを想定しています。）になるには何年くらいかかるものでしょうか。先輩方のご意見が聞きたいと思い投稿させていただきます。

構造の部署へ転属になり、現在RC基準を勉強中です。廻りの方からはRC基準の条文だけ見ておけば良いとアドバイスをもらっていますが、皆さんがどの程度、読み込まれているのか参考に教えていただきたいです。
１．条文＋解説＋背景思想まで含めて理解。
２．条文は読んでいるが、解説、背景理解は限定的に理解。
３．条文は読んでいるが、解説、背景理解はほとんど読んでいない。
４．条文・解説はほとんど読んでいない。
正直１のレベルはかなり厳しいと感じています。

基礎を設計する際の基礎下地盤のＮ値の採用方法について、相談です。

以下のリンクに3パターン採用方法をあげました。(ケース２）とすべきと考えますが、皆さんはどうでしょうか。杭基礎の場合も同じように考えます。
https://arc-structure.sakura.ne.jp/cgi-bin4/src/up0041.pdf

(ケース１）Ｎ値グラフから基礎下端Ｎ値を採用する。
Ｎ値のグラフは測定深度のＮ値を結んだだけでその間は地盤状態を示しているものではないと考えます。よって、この採用方法は不適切でと考えます。
某杭メーカーはこの方法としています。私が指摘した所、「この間は地盤強度がグラフのように変化していると判断している。」との回答でした。

(ケース２）土質判断より基礎下端Ｎ値を採用する。
私はこの方法で設計してきました。


(ケース３）Ｎ値の測定深度より基礎下端Ｎ値を採用する。
地盤調査と地盤改良工事を行う某社はこれでないとダメと言っています。土質の切り替わり位置は当てにならないと。地盤調査を行った会社がそんなことを言うと調査結果全てが信頼できないかと。

クローズアップ現代　あなたの家は大丈夫？　足元に潜む“基礎リスク”
が放送されました。
　
東日本大震災の発生直後に、”日本列島は活動期に入った。今後１５０年〜２００年は同程度の地震が発生する。”
と言うコメントが誰か（土建屋？不動産屋？）の反対？で長年ブロックされていたが、
ようやく？最近の地震の多さで　”日本列島は活動期に入った”
と言う事が無視できなくなっていると判断したのかな？
番組ゲストの最後のコメントが大きな意味を含んでいたと感じた。

大きな揺れでしたが事故やケガに遭っていないことを願っています。日頃からの注意・準備をお忘れ無く。
北海道・三陸沖後発地震注意情報も出てるので今後も注意して下さい。
https://www.jma.go.jp/jma/press/2512/09b/nceq202512090200.html

建築学会はB5、建築センターはA4、営繕はA5など、団体によって定番サイズが違いますが、どれが好みですか？

自分はA4で文字が大きめなセンターのが見やすいです。講習会資料はどこもA4で配布するので、A4に統一してくれないかと思ってますが、大きくて邪魔ですか？

ライブ配信：令和７年12月16日(火) 13:00〜14:30
オンライン配信：令和７年12月19日(金)〜（予定）
https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/build/jutakukentiku_house_fr_000233.html

木造３階建てＫＩＺＵＫＵＲＩソフトで設計し検査機関に提出したところ基礎梁の設計で指摘を受けました。
人通孔を設けるため450x300の横長に設計しました。

計算書の内容
X4通り FG5
SD295 Lft = 195.00 (N/mm2 ) Sft = 295.00 (N/mm2 )
Fc = 21 Lfs = 0.70 (N/mm2 ) Sfs = 1.05 (N/mm2 )
上部主筋：6-D16 下部主筋：4-D16 ＳＴ：D10＠150
負担幅：2.19 (m) L1 = 3.64 (m)
ω = ω2 × 負担幅 = 24.466 (kN/m)
b = 45.0 (cm) D = 30.0 (cm) dt = 9.0 (cm)
d' = D - dt = 21.00 (cm)
j = 7/8×d' = 18.38 (cm)
A = b×j = 826.88 (cm2 )
ML = (ω×L12 ) / 8 = 40.52 (kN･m)
QL = (ω×L1) / 2 = 44.53 (kN)
at = ML / (Lft×j) = 11.31 (cm2 ) ≦ 11.94 [6-D16] OK
τ / Lfs = Q / (A×Lfs) = 0.77 ≦ 1.0 OK

検査機関からの質疑の内容
X4通り　FG5
�@曲げの検定：C＝2.04で釣合鉄筋比を超えています。よっ
て、γ＝1.0で、コンクリートの許容圧縮応力度で許容曲げ
モーメントが決まるのでは？

ＫＩＺＵＫＵＲＩソフトではエラーにならないので、どのように対応したらよろしいでしょうかご教示ください。
よろしくお願いいたします。

記事の全文が読めませんが経緯は以下のようです。
5階建て共同住宅を建設会社から構造設計事務所が構造設計を請け負った。基礎は地盤改良を行い、直接基礎とした。
工事中に不同沈下し、建物は解体された。この事故で建設会社に保険金を支払った損害保険会社が構造設計事務所と地盤改良工事会社を訴えた。
しかし、裁判所は構造設計の発注側である建設会社もプロなので事故は予見出来たと棄却。

https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/03234/111300007/?i_cid=nbpnxt_pickup_top_build_04


この事件からの構造設計事務所の教訓はゼネコンからの仕事の方が安心であると言うことでしょうか。

ところで、この記事にある建設会社Bの立ち位置は？丸投げしたと言うことか？

柱状地盤改良や小口径杭による地盤補強は基本、�u当たりの支持力度で検定すると思いますが、柱状地盤改良や小口径杭１本当りに発生する反力（kN）に対し、支持力の検討は必要でしょうか？

基礎はべた基礎です。杭は基礎梁直下に2ｍ以下の間隔にしていますが、ＸＹ方向全ての杭が2ｍ以下の間隔でないと地盤補強ではないと言われています。

こんなニュースがありました。

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000038.000057886.html

北海道のさくら構造がプリンやドリンクなどのスィーツの販売をやるそうです。

そう言えば以前、ビームスデザインがカルタを売っていた。

皆さんの事務所では本業の構造設計以外で何か他の事業をやっていますか？

ChatGPTとか、Google GeminiとかのAiがありますが、構造設計のことを聞いたら、どれくらい正しいこと教えてくれますか？

現在、自宅を新築（購入）するために某住宅メーカーに依頼しています。地盤が弱いとは思っており、地盤改良が必要になるのは思っていました。
地盤調査（SWS試験）を行い、地盤改良が必要と言われましたが、その時に「地盤保証は付けていますので安心です。」と言われました。

沈下する可能性がある設計してるの？沈下しないように構造設計するのは当たり前なのに住宅、地盤改良業界ではこれが普通なのでしょうか？

そして、自分が構造設計の仕事をしているのを知っているのにこんな事を言うか！

ついに曳き屋されたようです。https://www.youtube.com/watch?app=desktop&v=_VQq6969wWU
曳き屋後の建築確認（変更？）は必要になるのですか？。

国総研の研究報告書　No76 2025.02
https://www.nilim.go.jp/lab/bcg/siryou/rpn/rpn0076.htm
建築物と地盤に係る構造規定の合理化による都市の再生と強靱化に資する技術開発

第�U編　既存杭分野
第１章　目的及び概要
第２章　既存杭を含む敷地における載荷試験、調査及び再現解析（茨城県稲敷郡河内町）
第３章　既存杭を含む敷地における調査（福岡市）
第４章　既存杭を含む敷地における調査（茨城県猿島郡境町）
第５章　既存杭を含む敷地における建築物の応答に関する検討
第６章　既存杭を含む敷地における建築物の構造計算例の検討
付　録　既存杭を含む敷地における建築物の設計指針（案）
第�V編　既存宅地擁壁分野
第１章　目的及び概要
第２章　宅地擁壁の構造性能に関する検討
第３章　遠心模型実験に基づく宅地擁壁の耐震性能の検討
第４章　被災宅地擁壁を対象とした耐震補強に関する設計例及び解析的検討
第５章　練積み・石積み擁壁を対象とした耐震設計手法（静的）の構築に関する検討

技術基準解説書では保有耐力検討時に転倒（浮上り・圧壊）を考慮しなくて良い事になっています。
正直、杭基礎であれば、余り心配していないのですが直接基礎の場合、何階建てまで、塔状比がいくつまで転倒を考慮せずに保有耐力を検討しても良いのか悩みます。

皆さんは直接基礎の場合、階数、塔状比はどのくらいまで転倒を考慮せずに保有耐力の検討を行いますか？

東京都杉並区で擁壁が倒壊する事故がありました。

責任は誰にあるのでしょうか？施主、施工者、設計者、行政。

https://news.yahoo.co.jp/articles/208db23b6e5f0bc6b330af8397b98d3cba6114f4

ここです。2025年９月９日付
https://www.icba.or.jp/kenchikuhorei/
正誤表も出ています。

構造設計者の皆様、教えて下さい。

RC造の耐震壁に設備のCD菅は入れてはダメなのですか？

現在、対応中の建物で構造設計者より、NGと言われました。

風で倒壊する建物あるんですね。


https://www.youtube.com/watch?v=vy9lnCPwGHQ

昔、偉い先生が言っていましたが、地震に対して設計された建物が風で倒壊することはないと

どなたかご教示ください。
杭施工誤差（100mm）による偏心曲げ（付加曲げ）について、基礎梁がある場合は一般的に基礎梁に負担させますが、どうしても基礎梁に負担させてしまうと計算上納まらない箇所があります。
そこで、基礎に偏心曲げも負担させる方針とし、はかま筋にも鉄筋を突っ込もうと考えているのですが、どなたかご経験はありますでしょうか。

既存杭が新設杭と近接して存置されている場合、皆様はどのように考慮されていますか？

周辺摩擦を既存杭長分は考慮しない（一部低減する）、水平変位を割り増す（余裕を見る）、全く無視する、など方針を教えてください。

離隔300なら考慮する、離隔500以上は無視する、新設杭軸径の2D範囲外なら無視する、などなんらかの考慮が適用される範囲の判断も教えてください。

基準書にも明確な記載が見当たらず、、、参考文献や適判指摘対応事例をご存じの方、ご教示ください。

初歩的な質問です。
鉄骨の柱の断面算定で、軸力と曲げは組み合わせを考えますが、せん断は組み合わせを考えません。
これはなぜなのでしょうか？
部材の軸方向に作用する力が軸力と曲げ（フランジの圧縮引張）で、せん断は部材軸直交方向に作用するものだからという認識でしょうか？

今回適判工場（平屋　スパン20ｍ）のクレーン付き工場に庇を増設することになり、主事の判断で適判不要になれば、適合判定は回避できるとのことなのですが、主事は何か根拠を提出しなさいとのことで、
回避の方法を探しています。庇の出は2.5ｍ、既設柱から片持です。
庇の長さは40ｍです。

今更ですが、技術基準解説書2025年版により、RC造の柱梁仕口部フープは0.3％以上になりました。

どうなのでしょうか。

今年2年目の社員の育成について相談です。2年目ですが、未だに小さい建物の構造設計も出来ません。不安があるようで本人もまだ、補助を続けたいとの要望です。

普通、RC3階建てのマンションや平屋鉄骨造の店舗などは大学卒業後、どのくらいで出来るようになりますか？一人でやらせますか？

青森市の「阿部構造設計事務所」が新型コロナ対策の「雇用調整助成金」約830万円を不正に受給

https://news.yahoo.co.jp/articles/23be154d9af2f09f5b087df8f7f614782cac3c92

すでに購入された方
2025年版構造関係技術基準解説書の
バグの量ってどんなんですか？
極端に多く無ければ購入しようかと思っていますが如何が？

どちらの設計の話が正しいのか？我々が使っている地震地域係数Zも怪しいもんだ。

南海トラフ地震は2030年代に起こる／京都大学名誉教授 鎌田浩毅、
https://www.youtube.com/watch?v=cwHj9g4DP0g

地震予知はできない、南海トラフ地震「発生確率80%」は嘘？／東大名誉教授 ロバートゲラー
https://www.youtube.com/watch?v=RGXop9Si68Y

木造の構造設計を行っている方、ご意見下さい。

4月からの建築基準法改正で木造の壁量計算における必要壁率の規定が強化されました。
一方、存在壁量に準耐力壁を考慮して良いことになりました。

自分としては最低限の必要壁量を満足させるのに準耐力壁は考慮すべきでないと思いますが、如何でしょうか。

必要壁量が多くなり、間取りが作りにくくなることに対する苦肉の策であると思います。

それに以前、木造耐力壁の基準耐力が200kgだ130kgだとの基準変更があった時、耐力壁以外よ間仕切り壁があるから、建物全体としては200kgと考えて良いとの解説があったと思います。

構造とは違いますが
盛土規制法で宅造規制法がかわり
たぶん日本全域が宅地造成規制区域になりました
元々宅地造成規制区域のある県や行政は問題ありませんが
埼玉県の場合は県の全域が宅地造成規制区域はありませんでしたが、法改正で全域が、宅地造成規制区域になりました
県の、管轄する区域は県が、政令指定都市や中核市はそれぞれが規制や技術基準をします
盛土規制のかかる高さはいろんな県を見ると30センチが基準となるようですが、埼玉県の場合は
埼玉県とさいたま市は30センチを超えると盛土規制の対象に
川越市は50センチ、越谷市は道路からの高さが30センチ
川口市は500平米以上の敷地の場合一カ所でも30センチ超えた場合は1センチでも規制対象とするそうです
みんなバラバラです
市をまたいだ場合はそれぞれで規制がかかるようです
千葉県や愛知県は30センチで県も政令指定都市も、中核市も同じですが、埼玉県はバラバラです
面白い県や市ですね
当然技術基準も今までしたことがないので、ちゃんとしていませんし、川口市などは手数料の額も表示されてなく、手数料は議会の議事録を、見て下さいと
びっくりです

以下によるとユニオンシステムのSS7のシェアは60％と説明されていますが、体感的には、そこまで多くないような。。。

https://www.youtube.com/watch?v=9OjKjVVEbKE